榎本佳納子 見積もりに手こずる
本日はご案内前のお客様用に「購入にかかる費用明細書」を作成。
自分でもビックリするほど、一つの物件の費用を算出するのに時間がかかってしまいました。
（何度もつくっているのに。。。）
いざ、購入に進むとなると具体的な数字が出揃い、確定していく費用なのですが、余分に費用が掛かってしまったりすることは不動産取引ではよくあることです。
ただ、見積もりの段階で、各項目ごとで多め多めに見積もってしまうと、ざっくりとした費用明細書になってしまいます。
明細書をつくるときでも「軸（ルール）」みたいなものが定まっていないので、毎回悩んでしまうという結論に至りました。見積もりイップスになりかけているので、この辺りでしっかりルール化しておきたいと思います。
不確定要素な部分を知る
そして、費用明細内で不確定要素が大きいのが、「登記費用」と「金融機関の諸費用」です。
この二つさえクリアしてしまうと表題登記費用は売主に確認できますし、印紙代などは金額によって定まっているので、数字を確定することができます。
固定資産税清算金も悩ましいポイントではあるのですが、そもそも引き渡し後の6月に精算しましょうというお話になったり、売主から即答していただけないケースもあります。
よって、登記費用は過去の司法書士の先生方の明細を見直したり、金融機関の諸費用に関しては、色んなシチュエーション（ペアローンや諸費用も借りる場合、ワイド団信利用時）でも対応できるように調べておこうと思います。
まだ、お会いしていないお客さまですが、こんなことを考えながら作成しているので、初めてお会いしたときは何故か、「やっとお会いできましたね〜」という気分に勝手になっているわたしです。
できる限り不確定要素はクリアにした状態で、安心してご契約に進んでいただけることをいつも願っています。